太陽光発電および蓄電池を導入すると結果的に損をするって本当ですか？

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こんにちは。

日本一熱いsmart2030 　株式会社エーテルです。

妻が最近続く電気代高騰や物価の値上がりに不安を感じていて、家を建てるのなら太陽光発電や蓄電池があって電力が0円になるというスマートハウスがいいのではないか？という話になっていて、スマートハウスを検討しているけど、太陽光発電や蓄電池の導入でコストもかかるので、予算を考えた時にどうしても躊躇してしまいます。

ネットなどで調べてみても、蓄電池は損をするという話をよく見かけます。

結局導入費用が高くて家を建てる予算だけ上がってしまい、あまり蓄電池導入の効果が実感できないのであれば必要はないのではないか？と思ったりしています。

しかし、スマートハウスを提案しているメーカーさんのサイトなどを見るとどこも、電気代0円住宅のように謳っているので本当にそうなるのかも疑問があります。

損をしないのであればスマートハウスは良いとも思っていますがイマイチ踏ん切りがつきません。

スマートハウスという言葉は最近は多くの人の目にも入るようになり、これから家を建てようと考えている人の中には候補にも上がっているのではないでしょうか。

ですが、スマートハウスのサイトや広告には魅力的な文言が並べらているので余計に迷ってしまう人も多いと思います。

実際にはスマートハウスの全貌がわからなければなかなか決断ができないということも事実でしょう。

高いお金を使って何十年と住む家ですから、損をした！と感じたくはないですよね。

そこで蓄電池は本当に損をするのか？ということも踏まえて私たちが提案するスマートハウスをお伝えしていきたいと思います。

スマートハウスとは？

スマートハウスについては過去にこちらで解説もしていますので下記の記事をご覧ください。

スマートハウスの定義とは？スマートホームとどう違うの？

また、エーテルハウスのモデルとなっているsmart2030年零和の家では、このようにも言っています。

スマートハウスでは昼間は太陽光、夜間はEV車で蓄電した電力を使うなど、電力会社から電気を買わずに住宅一戸でエネルギーの自給自足が可能です。しかも余った電力は売電できますから、スマートハウスは負債ではなくエネルギーを生み出す資産です。

（リフォーム産業新聞）

スマートハウスが提唱する省エネ住宅はは国も推奨している住宅になるので、まさにこれからの日本、世界でスタンダードになっていく住宅でもあります。
参考サイト：ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について

蓄電池の導入がなぜ損をすると言われるのか？

蓄電池が損と言われる一番の要因は、その導入費用の高さと、蓄電池の寿命ではないでしょうか。

また、最近では蓄電池、太陽光の訪問販売なども多いので、よくわからないまま導入を決めて損をしてしまうという場合もあります。

関連記事
スマートハウス（家庭用蓄電池など）の訪問販売に注意！

蓄電池導入の注意点

住宅の蓄電池導入を成功させるためには、以下のいくつかの要点を考慮することが重要です。

エネルギー消費の分析: まず、自宅のエネルギー消費パターンを分析しましょう。どの時間帯にどれだけの電力を消費しているかを把握することで、どれだけの容量の蓄電池が必要かを判断できます。
再生可能エネルギー源の利用: 蓄電池を導入する際には、再生可能エネルギー源（太陽光や風力など）からの発電を検討しましょう。これにより、蓄電池に貯めた電力を再生可能な方法で生成できるため、電力コストを大幅に削減できます。
蓄電池の容量と性能: 自宅の電力需要に合わせて適切な容量と性能の蓄電池を選びましょう。余剰電力を貯めておくために必要な容量や、一度の充放電での効率、寿命などを検討して選択することが大切です。
電力市場の調査: 所在地の電力市場や政策を調査し、蓄電池の導入が経済的に有益であるかどうかを確認しましょう。電力価格などが蓄電池の収益性に影響することがあります。
メンテナンスと寿命管理: 蓄電池の適切なメンテナンスと寿命管理を行いましょう。充放電サイクルによる劣化を最小限に抑えるために、適切な使い方と保守を心がけることが重要です。
導入コストと回収期間: 蓄電池の導入には初期投資がかかります。これを回収するための見込まれる時間を評価し、導入コストと回収期間を検討しましょう。
専門家の助言: 蓄電池の導入に関しては、エネルギーコンサルタントや専門家の意見を求めることがおすすめです。専門家のアドバイスを受けることで、最適な選択ができるかもしれません。

これらの要点を考慮し、自宅の状況に合わせて計画を立てることで、住宅の蓄電池導入を損することなく有益に活用することができるでしょう。

また、蓄電池や太陽光には補助金の活用もまだ可能なので、その辺を使っていけば導入費用を軽減できます。

エーテルでは、蓄電池は、10年の製品保証と容量保証があります。

また、国内トップクラスの変換効率20.5%の345W単結晶太陽光発電モジュールは、業界初の10年経済損失補償と25年のリニア出力保証付き。

モジュール出力の不具合により生じた売電収入の経済的損失を補償し、最大出力が規定の出力保障値を下回った場合は、無償で修理・交換ができます。

岐阜県の蓄電池などの補助金

補助金は各市町村の自治体で異なっています。

恵那市

対象設備	補助金額	申請期間	公式ページ
住宅用太陽光発電（単体）	70,000円/1kW（5kWまで）　最大35万円	申請する年度の2月末日まで	自治体の補助金公式ページ
住宅用太陽光/蓄電池（併設）	太陽光：70,000円/1kW（5kWまで）　最大35万円蓄電池：52,000円/kWh（5kWhまで）　最大26万円	同上	同上
住宅用蓄電池（後付け）	52,000円/kWh（5kWhまで）　最大26万円	申請する年度の2月末日まで	自治体の補助金公式ページ

瑞穂市

対象設備	補助金額			公式ページ
住宅用太陽光発電（単体）	7万円/1kWh（上限5kWh相当分）			自治体の補助金公式ページ
住宅用太陽光/蓄電池（併設）	太陽光：7万円/1kWh（上限5kWh相当分）蓄電池：蓄電池の価格（工事費込み・税抜き）の３分の１の額（上限5kW

多治見市

対象設備	補助金額	申請期間	公式ページ
住宅用太陽光発電（単体）	1件につき5万円	令和4年4月1日から令和5年3月31日まで	自治体の補助金公式ページ
住宅用太陽光/蓄電池（併設）	太陽光：1件につき5万円蓄電池：1万円/1kWh（上限10万円）	同上	同上
住宅用蓄電池（後付け）	1万円/1kWh（上限10万円）	令和4年4月1日から令和5年3月31日まで

などです。自治体によって異なってきます。

太陽光と蓄電池は賢く使っていけば損はありません。

未来も安心して過ごせる住まいを一度モデルルームを見にきて体験してみてください。

そこで実際に損はするのかどうかの判断ができると思います。